スマホで1000円から米国株を買える「One Tap BUY」とは?

スマホで少額からいつでも米国株を買える時代がやっときた

私(米国株.com管理人)は、長年、「スマホで、少額から、いつでも気軽に米国株を買える」ようにならないか、ずっと待っていました。もしそうなると、日本の金融サービスや金融リテラシーのレベルが大きく変わる契機になる、と思っていたためです。

One Tap BUYによって、スマホで少額からいつでも米国株を買える時代がやっと来たと思っています。

米国株投資は、「Buy and Hold」ではなく、「Buy and Study」です。
毎日、スマホで相場情報や米国のトップレベルの会社のニュースなどをチェックしながら、少しずつ米国株を買っていくことで、新たな知見やアイディア、知的好奇心を得られ、同時に資産形成もすすめられます。

当サイト米国株.comは、One Tap BUYのコンセプトに全面的に賛同し、応援しています。

One Tap BUYとは?

One Tap BUYは、以下の特徴をもつ証券会社です。

  • 1,000円から、米国株を購入可能。アマゾン株もアップル株もグーグル株も、ぐっと身近になりました。
  • スマホ専用証券。スマートフォンでの株式取引画面がより見やすく、使いやすくなりました。
  • ユーザーの多くが未経験者。OneTapBUY利用者の約7割が未経験者です。
  • 2015年から、ソフトバンクと、みずほ等各系列のベンチャーキャピタルが出資をして経営されています。

クラウドストライク、オクタ、QQQ(ETF)、BDCなども1000円から!

米国株には、GAFAMと呼ばれるITの巨大企業だけでなく、これから明らかに成長しそうなワクワクする会社や、ナスダック100指数という世界で最もパフォーマンスの良い株価指数と連動する「QQQ」という優良ETFなどがあります。これらも、One Tap BUYでは、スマホで、1000円から、いつでも少しずつ買い増しできます。

なおOne Tap BUYでは、BDC(事業開発会社)の主要銘柄であるARCCとMAINを取り扱っています。BDCの主要銘柄は、少額で毎月買い増していくのにとても合った投資です。
BDCについては、特集記事を参考にしていただければと思います。

なぜ1株単位ではなく1,000円単位で米国株を買えるのか?

One Tap BUYが市場から米国株を買って、それをユーザーに「切り売り」するためです。配当は、受け取れます。

ユーザーが市場から株を買う「市場取引」ではなく、ユーザーとOne Tap BUYとの「相対取引」ということですね。

配当は、受け取れます。(議決権はなくても、問題ないですよね。)

One Tap BUYの米国株の手数料

米国株の手数料について、One Tap BUYのWebサイトでは、以下のように記載されています。

米国各証券取引所(NYSE、NASDAQ、ECN)における、当社が指定する情報配信ベンダーを通じて配信される直近の気配値または市場価格を参考に、合理的かつ適正な方法で「基準価格」を算出いたします。
「基準価格」に対し、お客様との取引の時間帯に応じて、下記に定めるスプレッドを、買付けの場合には加算した金額、売付けの場合は減算した金額を、それぞれ「取引価格」といたします。
※上記の取引価格には取引手数料相当額が含まれているため、別途手数料は頂戴いたしません。
① 下記時間帯におけるスプレッドは、「基準価格」に0.5%を乗じた価格とします。
・現地時間  9:30 ~ 16:00
日本時間 23:30 ~ 6:00 (夏時間:22:30 ~ 5:00)
② ①以外の時間帯におけるスプレッドは、「基準価格」に0.7%を乗じた価格とします。
円貨と外貨を交換する際の為替レートは、外国為替市場の動向を踏まえて当社が決定した為替レートに1米ドルあたり35銭を買付けの場合は加算したレート、売付けの場合は減算したレートがそれぞれ適用されます。

ちなみに、他社の米国株の手数料の例は、以下の通りです。
・楽天証券:約定代金の0.495%(税込)、上限22米ドル(税込)
・マネックス証券:約定代金の0.495%(税込)、上限22米ドル(税込)

【結論】

One Tap BUYのスプレッド「0.5%」は、他社と比較してほぼ同じで遜色ない安さ、といえます。
※スプレッド型の場合は消費税がかからないので、0.5%と0.495%の比較となって、ほぼ同じという結果になります。

2020年1月に「PayPay証券」に変更、PayPayと連携した次世代サービス強化

なお、One Tap BUYは、2021年1月に「PayPay証券」に商号変更、ソフトバンクとみずほ証券による共同経営体制へ移行します。「PayPayとの連携を強化し、PayPayボーナスの活用など生活シーンと金融事業を融合した次世代型金融サービスを目指す」として、サービス拡充がとても期待されます。

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