米国株と日本株の「セクター分類(業種分類)」の違い

米国株のセクター分類(業種分類)

米国株のセクター分類基準で最も主要なものは、「Global Industry Classification Standard(GICS:世界産業分類基準)」です。Yahoo Finance、S&P500など多くのサービスでこの分類基準が利用されています。

この分類基準は、1999年に、MSCI(Morgan Stanley Capital International:モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル社))とS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスによって開発されたもので、4層の階層的な業界分類構造として、11の産業の下に、下位階層として24の産業グループ、69の産業、158の産業サブグループが分類されています。企業は定量的および定性的に分類され、各企業の「主要な事業活動」を決定する際の重要要素として、収益を使用しています。ただし、利益や市場の認識についても、年次のレビュープロセスで考慮されます。

MSCIによるGICSの説明サイト

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GICSの分類基準の変更

GICSは、これまで状況の変化に応じて、分類基準を変更してきています。最新の基準は、2018年9月28日(日)の営業終了後(米国東部標準時)より有効になっています。
この際の変更では、以前の「Telecommunication services :通信サービス」を、「Communication services:コミュニケーション・サービス」に変更しました。

最新の11産業は、以下の通りです。

  • Energy(エネルギー)
  • Materials(素材)
  • Industrials(資本財)
  • Consumer Discretionary(一般消費財)
  • Consumer Staples(生活必需品)
  • Health Care(ヘルスケア)
  • Financials(金融)
  • Information Technology(情報技術)
  • Communication Services(コミュニケーション・サービス)※Telecommunication(通信サービス)から2018年9月28日に変更
  • Utilities(公益事業)
  • Real Estate(不動産)

※(注意)これはかなり大幅な変更です。
以前の「Telecommunication(通信サービス)」は固定電話や携帯電話等のいわゆる電気通信サービスを対象としていたものが、「Communication Services(コミュニケーション・サービス)」と変更になって、以前は、「Information Technology:情報技術」に含まれていたネット関連サービスや、以前「Consumer Discretionary(一般消費財)」に含まれていた娯楽関係が、このコミュニケーション・サービスに移動になっていますので、注意が必要です。

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最新のGICS分類(2018年9月28日変更後)

2018年9月28日(日)の営業終了後(米国東部標準時)より有効になった最新のGICS分類は、以下の通りです。

Sector
セクター
Industry Group
産業グループ
Industry
産業
Energy
エネルギー
Energy
エネルギー
Energy Equipment & Services
エネルギー設備・サービス
Oil, Gas & Consumable Fuels
石油・ガス・消耗燃料
Materials
素材
Materials
素材
Chemicals
化学
Construction Materials
建設資材
Containers & Packaging
容器・包装
Metals & Mining
金属・鉱業
Paper & Forest Products
紙製品・林産品
Industrials
資本財
Capital Goods
資本財
Aerospace & Defense
航空宇宙・防衛
Building Products
建設関連製品
Construction & Engineering
建設・土木
Electrical Equipment
電気設備
Industrial Conglomerates
コングロマリット
Machinery
機械
Trading Companies & Distributors
商社・流通業
Commercial & Professional Services
商業・専門サービス
Commercial Services & Supplies
商業サービス・用品
Professional Services
専門サービス
Transportation
運輸
Air Freight & Logistics
航空貨物・物流サービス
Airlines
旅客航空輸送業
Marine
海運業
Road & Rail
陸運・鉄道
Transportation Infrastructure
運送インフラ
Consumer Discretionary
一般消費財
Automobiles & Components
自動車・自動車部品
Auto Components
自動車部品
Automobiles
自動車
Consumer Durables & Apparel
耐久消費財・アパレル
Household Durables
家庭用耐久財
Leisure Products
レジャー用品
Textiles, Apparel & Luxury Goods
繊維・アパレル・贅沢品
Consumer Services
消費者サービス
Hotels, Restaurants & Leisure
ホテル・レストラン・レジャー
Diversified Consumer Services
各種消費者サービス
メディア
(2018年9月28日変更で削除)
メディア
(2018年9月28日変更で削除)
Retailing
小売
Distributors
販売
Internet & Direct Marketing Retail
インターネット販売・通信販売
Multiline Retail
複合小売り
Specialty Retail
専門小売り
Consumer Staples
生活必需品
Food & Staples Retailing
食品・生活必需品小売り
Food & Staples Retailing
食品・生活必需品小売り
Food, Beverage & Tobacco
食品・飲料・タバコ
Beverages
飲料
Food Products
食品
Tobacco
タバコ
Household & Personal Products
家庭用品・パーソナル用品
Household Products
家庭用品
Personal Products
パーソナル用品
Health Care
ヘルスケア
Health Care Equipment & Services
ヘルスケア機器・サービス
Health Care Equipment & Supplies
ヘルスケア機器・用品
Health Care Providers & Services
ヘルスケア・プロバイダー/ヘルスケア・サービス
Health Care Technology
ヘルスケア・テクノロジー
Pharmaceuticals, Biotechnology & Life Sciences
医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス
Biotechnology
バイオテクノロジー
Pharmaceuticals
医薬品
Life Sciences Tools & Services
ライフサイエンス・ツール/サービス
Financials
金融
Banks
銀行
Banks
銀行
Thrifts & Mortgage Finance
貯蓄・抵当・不動産金融
Diversified Financials
各種金融
Diversified Financial Services
各種金融サービス
Consumer Finance
消費者金融
Capital Markets
資本市場
Mortgage Real Estate Investment Trusts (REITs)
モーゲージ不動産投資信託(REIT)
Insurance
保険
Insurance
保険
Information Technology
情報技術
Software & Services
ソフトウェア・サービス
インターネット・ソフトウェア・サービス
(2018年9月28日変更で削除)
IT Services
情報技術サービス
Software
ソフトウェア
Technology Hardware & Equipment
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
Communications Equipment
通信機器
Technology Hardware, Storage & Peripherals
コンピュータ・周辺機器
Electronic Equipment, Instruments & Components
電子装置・機器・部品
Semiconductors & Semiconductor Equipment
半導体・半導体製造装置
Semiconductors & Semiconductor Equipment
半導体・半導体製造装置
Communication Services
コミュニケーション・サービス

2018年9月28日
Telecommunication services
(通信サービス)を、
Communication services
(コミュニケーション・サービス)
に変更
Communication Services
電気通信サービス
Diversified Telecommunication Services
各種電気通信サービス
Wireless Telecommunication Services
無線通信サービス
Media & Entertainment
メディア・娯楽
(2018年9月28日変更でここに移動)
Media
メディア
(2018年9月28日変更でここに移動)
Entertainment
娯楽
(2018年9月28日変更で新設)
Interactive Media & Services
インタラクティブ・メディアおよびサービス
(2018年9月28日変更で新設)
Utilities
公益事業
Utilities
公益事業
Electric Utilities
電力
Gas Utilities
ガス
Multi-Utilities
総合公益事業
Water Utilities
水道
Independent Power and Renewable Electricity Producers
独立系発電事業者・エネルギー販売業者
Real Estate
不動産
Real Estate
不動産
Equity Real Estate Investment Trusts (REITs)
エクイティ不動産投資信託 (REITs)
Real Estate Management & Development
不動産管理・開発

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日本株のセクター分類(業種分類)

東証33業種

日本株の分類で伝統的に最も利用されている分類基準は「東証33業種」で、全国の証券取引所と証券保管振替機構によって運営されている証券コード協議会が、「日本標準産業分類」を基本として「33業種」を定めたものです。
この分類基準は、Yahoo!ファイナンスのページや各証券会社のサービスなど、多くのケースで利用されています。

業種コード大分類中分類
0050水産・農林業水産・農林業
1050鉱業鉱業
2050建設業建設業
3050製造業食料品
3100繊維製品
3150パルプ・紙
3200化学
3250医薬品
3300石油・石炭製品
3350ゴム製品
3400ガラス・土石製品
3450鉄鋼
3500非鉄金属
3550金属製品
3600機械
3650電気機器
3700輸送用機器
3750精密機器
3800その他製品
4050電気・ガス業電気・ガス業
5050運輸・情報通信業陸運業
5100海運業
5150空運業
5200倉庫・運輸関連業
5250情報・通信業
6050商業卸売業
6100小売業
7050金融・保険業銀行業
7100証券、商品先物取引業
7150保険業
7200その他金融業
8050不動産業不動産業
9050サービス業サービス業

「その他」という用語を使うのが、何とも日本的ですね。

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TOPIX-17

なお、伝統的に利用されてきた33業種分類を投資利便性を考慮して17業種に再編したものをTOPIX-17と呼びます。33業種分類とTOPIX-17の比較表は、以下の通りです。

TOPIX17(17業種区分)33業種区分
食品水産・農林業
食料品
エネルギー資源鉱業
石油・石炭製品
建設・資材建設業
金属製品
ガラス・土石製品
素材・化学繊維製品
パルプ・紙
化学
医薬品医薬品
自動車・輸送機ゴム製品
輸送用機器
鉄鋼・非鉄鉄鋼
非鉄金属
機械機械
電機・精密電気機器
精密機器
情報通信・サービスその他その他製品
情報・通信業
サービス業
電気・ガス業電気・ガス業
運輸・物流陸運業
海運業
空運業
倉庫・運輸関連業
商社・卸売卸売業
小売小売業
銀行銀行業
金融(除く銀行)証券、商品先物取引業
保険業
その他金融業
不動産業不動産業

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