米国株と日本株の「セクター分類（業種分類）」の違い

米国株のセクター分類（業種分類）

米国株のセクター分類基準で最も主要なものは、「Global Industry Classification Standard（GICS：世界産業分類基準）」です。Yahoo Finance、S&P500など多くのサービスでこの分類基準が利用されています。

この分類基準は、1999年に、MSCI（Morgan Stanley Capital International：モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル社））とS＆Pダウ・ジョーンズ・インデックスによって開発されたもので、4層の階層的な業界分類構造として、11の産業の下に、下位階層として24の産業グループ、69の産業、158の産業サブグループが分類されています。企業は定量的および定性的に分類され、各企業の「主要な事業活動」を決定する際の重要要素として、収益を使用しています。ただし、利益や市場の認識についても、年次のレビュープロセスで考慮されます。

MSCIによるGICSの説明サイト

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GICSの分類基準の変更

GICSは、これまで状況の変化に応じて、分類基準を変更してきています。最新の基準は、2018年9月28日（日）の営業終了後（米国東部標準時）より有効になっています。
この際の変更では、以前の「Telecommunication services ：通信サービス」を、「Communication services：コミュニケーション・サービス」に変更しました。

最新の11産業は、以下の通りです。

※（注意）これはかなり大幅な変更です。
以前の「Telecommunication（通信サービス）」は固定電話や携帯電話等のいわゆる電気通信サービスを対象としていたものが、「Communication Services（コミュニケーション・サービス）」と変更になって、以前は、「Information Technology：情報技術」に含まれていたネット関連サービスや、以前「Consumer Discretionary（一般消費財）」に含まれていた娯楽関係が、このコミュニケーション・サービスに移動になっていますので、注意が必要です。

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最新のGICS分類（2018年9月28日変更後）

2018年9月28日（日）の営業終了後（米国東部標準時）より有効になった最新のGICS分類は、以下の通りです。

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日本株のセクター分類（業種分類）

東証33業種

日本株の分類で伝統的に最も利用されている分類基準は「東証33業種」で、全国の証券取引所と証券保管振替機構によって運営されている証券コード協議会が、「日本標準産業分類」を基本として「33業種」を定めたものです。
この分類基準は、Yahoo!ファイナンスのページや各証券会社のサービスなど、多くのケースで利用されています。

「その他」という用語を使うのが、何とも日本的ですね。

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TOPIX-17

なお、伝統的に利用されてきた33業種分類を投資利便性を考慮して17業種に再編したものをTOPIX-17と呼びます。33業種分類とTOPIX-17の比較表は、以下の通りです。

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