各銘柄のPERをみるときは、「各セクターのPERの傾向」をおさえないと意味が無い理由

はじめに

今回の記事では、「PER」という基本的な株式指標について、まとめておきたいと思います。

PERとは、ご存じの通りPrice Earnings Ratio（株価収益率）の略で、株価が1株当たり純利益（EPS：Earnings Per Share）の何倍まで買われているか、一般に株価が割安か割高かを判断するための指標、とされていますね。

また、PERが低い（たとえば10倍に満たない1桁台の）銘柄は、市場で評価が低い何らかの理由があるので要注意、などの解説もされています。

ただし、各社のPERを分析するときは、それ以前に「各セクターのPERの傾向」をおさえないと、そもそも意味がない、ということをまとめたいと思います。

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各セクターのPERの傾向

まずは以下の円グラフをご覧頂きたいと思います。

これは、2022年11月20日時点の、S&P500指数の構成銘柄約500社のうち、予想PER（データ元はYahoo Finance）が10倍未満の銘柄について、セクター別の銘柄数を示したものです。全部で80銘柄あります。

具体的な銘柄名・セクター・予想PERは、以下の通りです。
80銘柄が、予想PERの低いものから順に並んでいます。

一般に、PERが低いと言われる代表的なセクターは、金融とエネルギーです。実際に上の円グラフでも、この2つのセクターだけで全体のほぼ半分を占めていることが分かります。

一方で、市況変動の影響を受けにくい「ディフェンシブ」といわれる生活必需品・ヘルスケア・ユーティリティの3セクターは、PERは相対的に高くなります。実際に上の円グラフでも、その傾向が分かります。

これらの傾向は、米国株だけなく、日本株でも同様のことがいえます。

今年2022年の大半の期間は、米国株市場全体が下落相場であったため特にPERが低くなっている銘柄が多いですね。

その中で、たとえばセクター別にみると最もアウトパフォームしているエネルギーセクターでも、個別銘柄のPERは10倍未満が多いです。ただしエネルギー関連銘柄でPERが10倍未満であることは、（そもそもPERが低いセクターなので）それだけみてもあまり意味が無い、といえます。

各銘柄のPERを分析するときは、まずはセクター別のPERの傾向をおさえておくことが重要である、と考えます。

以上、ご参考になれば幸いです。